昨日、機会を得て、ハーバード大のデイビット・キース教授の講演を拝聴した。教授は、地球温暖化防止の大規模技術である気候工学（ジオエンジニアリング）の専門家で、ハーバードではケネディスクール（行政大学院）でも教鞭をとり、政策発言も重視している。

　教授のプレゼンはDAC（二酸化炭素の直接空中接収）の工学的説明が主であったが、門外漢の筆者にとっても、産業をこのまま維持した場合、二酸化炭素排出制限した場合、そしてこのDACの技術を応用した場合を比較すると、画期的に、DACの地球温暖化阻止の威力を感じさせる。

　もっとも、気候工学は、様々な方法論が学会で主張されているが、まだ発展途上にあることや、むしろ化石燃料使用を容認する結果を招くとの批判も出ているのが現状である。また、この欄では、かつて、筆者はCCS（炭素接収貯蔵）について紹介したことがあるが、CCSと同様、これら先進工学の応用はコストの問題も解決できていない。

　キャノングローバル戦略研究所の杉山大志研究主幹は、キース教授のプレゼンを受け、DACのコストが年150億ドルで日本の二酸化炭素を10％減らすことができるのならば、現在の再生可能エネルギーの賦課金は年3兆円だから、コストパフォーマンスは悪くないと付言。

　しかし、杉山昌弘東大准教授は、物理学的に気候工学を批判する観点から、二酸化炭素の空中含有については千年単位で考える必要があり、技術的に一旦地球を冷却する効果が出ても、その後気温が急上昇する可能性を指摘した。つまり、技術的には、道程は遠い。

　杉山東大准教授のお話で面白いと思ったのは、開発途上国のほうが気候工学の実験に積極的な姿勢をとる傾向がみられ、また、この分野の技術発展は、日本、中国及び韓国が、科学先進国が進めていくべきととらえているとのことだ。この言をあえて解釈すれば、温暖化先進技術に自信のある欧米が行えばよいということになるか。さらには、開発途上国は、欧米にキャッチアップするまでは、化石燃料を使わしてもらうということになるか。

　杉山准教授は、日本を始め儒教ベースの国においては、科学技術に対する観点が異なると指摘する。他方、キース教授はそうは思わないと発言した。現実には、気候工学は欧米で盛んであり、確かに日本を含め儒教ベースの国では、欧米に任せていると言えるかもしれない。夢物語に手を出さないのか、それとも先進科学に乗り遅れるのか。